2004年12月26日、スマトラ沖地震による想像を絶する大津波がインドネシア、スリランカ、インド、タイ、マレーシア、アフリカの一部まで襲い、インド洋沿岸域に死者20万人ともいわれる大きな被害をもたらした。私はこの大災害の第１報を中国の上海で聞いた。 　江蘇省大豊自然保護区（ラムサール条約湿地）を日本と韓国の子どもたちと訪ね、中国の子どもたちと交流した「日中韓３国国際子ども湿地交流」（12月24日〜）を終えて帰国する途中だった。上海のホテルで中国の友人が、インド洋沿岸が地震と大津波でたいへんなことになっているらしい、と教えてくれたのである。 　まっさきに気になったのは、インド東部ベンガル湾岸にあるラムサール条約湿地のチリカ湖だった。チリカ湖は、インド・オリッサ州にある琵琶湖の１・５倍もある大きな汽水湖で、幅４００メートルの湖口でベンガル湾とつながっている。

土砂の堆積で一度ふさがった湖口を、日本のサロマ湖の成功例を手本に、２０００年に人工開削したばかりである。海と湖を隔てているのは、高さ数10メートルのやわらかい砂嘴で、湖内には大小の島が点在し、数万人の漁民が暮している。津波に襲われれば、湖内の島の多くが洪水となり、さらに引き潮のエネルギーで砂嘴がひとたまりもなく破壊されてしまう可能性もある。過去７回にわたってチリカ湖を訪問し、現地の状況を知っていただけに気がかりだった。 　またラムサールセンターが２か月後の2005年２月に、チリカ湖の近くのブバネシュワル市で、アジア地域の湿地専門家やＮＧＯを対象にした「アジア湿地シンポジウム（ＡＷＳ２００５）」の開催準備を、州政府とインド政府、日本の環境省などと協力して１年以上前から進めていたからでもあった。チリカ湖のみならずインド洋沿岸域で異変が起きれば、シンポジウム開催計画は中止せざるを得ないだろう。 津波と沿岸湿地に関する緊急特別セッションの実現 　結果的には、チリカ湖やプーリー海岸のあるオリッサ州はじめバングラデシュやミャンマーなどベンガル湾の内奥部地域では、津波の被害は少なかった。スマトラ沖地震のエネルギーが東西に強く、南北には比較的弱かったからだ。ＡＷＳも支障なく開催できることがわかった。しかし、アジアの国々の被害は深刻で、ラムサールセンターの内外のアジア会員を結んでいるメーリングリストには、各地の状況や安否を知らせる情報が刻々と寄せられた。 　津波直後のマスコミ報道は、破壊のすさまじさや被災者数を伝える深刻な事件報道と、被災者救済や緊急避難対策の重要性を訴えるもの、警告システムの欠如や地震と津波に関するアウェアネス不足など社会防災システムの観点からのものが主だった。 　そんななかでラムサール条約事務局の公式ホームページは１月９日、「津波後のリハビリテーションへの協力態勢、整う」という見出しで、マングローブ林をふくむ健全な沿岸湿地生態系回復に科学的・技術的支援を提供するため、条約事務局と国際ＮＧＯのウェットランド・インターナショナルが協力して取り組むことになったという情報をいち早く配信した。ブリッジウォーター条約事務局長は緊急メッセージを発表し、津波被害を増大させた要因が、沿岸湿地生態系のもつ国土保全や自然災害を予防・軽減する機能を劣化・消失させる方向で「開発」を進めた人間の側にあることを指摘し、被災後の復興・再開発計画では、湿地生態系の防災ならびに地域住民へのサービス機能を重視する必要があることを強調した。ラムサール条約ならではの先進的、先見的なメッセージだった。 　予期せぬ状況のなかで、被災国のアジアの湿地研究者が集まるＡＷＳの役割、期待はおのずから大きくなった。ラムサールセンターはＡＷＳの国際運営委員会に対し、緊急プログラムとして「津波と沿岸湿地に関する特別セッション」の追加を提案した。ラムサール条約事務局、インド政府、複数の国際ＮＧＯらがすぐさま賛同し、本会議のなかで地球環境と湿地生態系の視点からアジア大津波の影響と回復・再生を論議するフォーラムが実現した。大津波後、湿地専門家による最初の本格的国際会議でもあった。 　被災の現場を知る専門家からの相次ぐなまなましい報告にしばしば呆然としながらも、会議は、「生態系の回復が必要な地域を特定する緊急アセス」「津波や高波から地域住民を守る自然のグリーンベルトの創造」「沿岸湿地の回復や再生にあたって地域住民の伝統的な手法や経験の適用」など７項目の緊急勧告を採択した。勧告はすぐさま印刷物、ＣＤ、ホームページを通じて関係方面に配布されたとともに、その後、各国で次々と開催されたさまざまな視点からの津波関連の会議に、生態系保全の視点からの重要なインプットを行うのに役立った。